カーボンニュートラルとは？わかりやすく解説します

カーボンニュートラルとは、CO2排出量（emission）とCO2吸収量（removal）の差し引きがゼロの状態を表します。

すなわち、世の中のCO2が、これ以上増えることもこれ以下に減ることもないことになり、近年話題の「持続可能性」を評価する一つの指標となります。

では、現在なぜカーボンニュートラルが求められているのでしょうか、そして、世の中で表現されている「カーボンニュートラル」とはどういったものなのでしょうか。

この記事では、企業の担当者の方にも、一般の方にもわかりやすいように、カーボンニュートラルについて簡単に解説していきます。

カーボンニュートラルが求められる理由

まず初めに、なぜカーボンニュートラルが話題になっているのか、その理由を見ていきましょう。

簡単な結論としては、地球温暖化を止めるために、カーボンニュートラルが必要だからです。

そしてこれは、IPCCの第６次報告書によって科学的に示されています。まずは、そこで出てくる科学的な話を完結にお話ししましょう。

人間が排出する温室効果ガスが気候変動を起こしている

まず、カーボンニュートラルの大前提となるスタートは、人間活動により温室効果ガス（GHG）濃度が増加し、地球が温暖化されている事実があることです。

観測データによると、地上の気温は1900年から2012年までに1度ほど増加しています。また、IPCCの報告書では、この温度上昇の主因が人間活動であることを「疑う余地がない」と報告しています。

人間が生活をするうえでは、特に、便利な生活をするうえでは、温室効果ガスの排出につながる行為が多いことは言うまでもありません。

化石燃料の消費や、土地利用によって、地球温暖化・気候変動が起きています。

気候変動は人間・生態系に被害を与える

寒いのが苦手な人は、地球温暖化を悪いものではないと感じるかもしれません。

しかし、トータルで考えたときに（特に今のような急激な）気候変動は人間・生態系にとって悪影響を及ぼすことをIPCCは報告しています。また、今後温暖化が進んでいったときには、そのリスクが拡大していくことにも言及しています。

たとえば、2100年における地球温暖化の水準が「+5℃」の場合、陸域生態系のうち最大48%が絶滅するとされています。

実際に各地域で数十年、数百年に一度と呼ばれる異常気象が発生したりと、私たちの生活でも影響を感じる人は増えているのではないでしょうか。

気候変動の被害を抑えるためには、温室効果ガスの排出をゼロにする必要がある

この気候変動を抑えるための一つの目標が、「1.5℃目標」ないし「2℃目標」などと呼ばれる世界的な目標です。

産業革命以前（1850年から1900年までの値：13.7℃が基準とされる）と比較して、気温の上昇を2℃以内、できれば1.5℃以内に抑えることで、リスクの軽減が可能となるとしています。

そして、この目標を達成するためには、温室効果ガスの排出量を低減させていく必要があります。

上の図で「バックキャスト」という言葉でくくられたグラフは、IPCCの第６次報告書のWGⅢで示された、温度上昇を2℃ないし1.5℃にとどめるときに温室効果ガス排出量をどの経路で減らしていけばいいのかを示した図です。

2100年時点における温室効果ガスの排出量はほぼゼロにいることがわかると思います。

カーボンニュートラルは気候変動の緩和策

「温室効果ガスの排出量」と「気温」には密接な関係があります。

今までの話のように、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量＝０）を達成することで、気温上昇を1.5℃ないし2℃未満に抑えることができます。

逆にいえば、カーボンニュートラルを達成しないのであれば、気候変動を食い止めること自体は困難であるとされています。

このように、カーボンニュートラルは気候変動の最も基本的な緩和策であるため、世界全体で注目を集めているのです。

現状の定義・意味合い

続いて、私たちが身近で聞く「カーボンニュートラル」という言葉が何を意味しているのかを見ていきましょう。

「カーボンニュートラル」の意味はさまざま

実は、カーボンニュートラルという言葉は、使う人や使われる場面で異なっています。

そしてこれは、明確に間違っているわけではありません。定義自体がはっきりと決まっていない部分があることが一因です。

（もちろん、明らかにおかしい「グリーンウォッシュ」もまだまだたくさんあります）

せっかくですので、そのような違いがどのように起きているのかを説明していきます。

地球なのか？組織なのか？製品なのか？

まずは、最も重要な情報からお伝えします。

カーボンニュートラルの表現は、３つに対象範囲に分類することができます。

1. 地球のカーボンニュートラル
2. 組織のカーボンニュートラル
3. 製品・サービスのカーボンニュートラル

もう少し具体的に見ていくとわかりやすいかもしれません。

1：「IPCCの報告書でカーボンニュートラル達成の必要性が言われている！」

これは、地球のカーボンニュートラルを意味しています。おおむね、本来あるべき論としてのカーボンニュートラルは、地球全体のお話しです。

２：「日本は2050年までにカーボンニュートラルを達成します！」

これは、組織のカーボンニュートラルを意味しています。日本という国単位や、企業・大学単位でのカーボンニュートラル表現がこれにあたります。

３：「うちが作ってるハンバーガーはカーボンニュートラルなんだよね」

これは、製品・サービスのカーボンニュートラルを意味しています。消費者にとってもわかりやすい対象範囲であり、カロリー0と同じようなイメージを持つかもしれません。組織と異なり、簡単に掛け算することができます。

組織のカーボンニュートラル、製品のカーボンニュートラルは「言ったもん勝ち」？

さて、地球全体のカーボンニュートラルの話は理解が簡単なのですが、組織や製品のカーボンニュートラルの話をしようとすると大変なことになります。

詳細なお話しはここでは割愛しますが、簡単な理由としては、下の２つの量の定義（かつ把握も）が難しいからです。

• なにを「排出量（emission）」として計上するか
• なにを「吸収量（removal）」として計上するか

企業の排出量については、「スコープ１～３」で示される企業の責任範囲の話とも密接にかかわり、少しずつ定義され浸透していっています。一方、カーボンニュートラルの文脈ではこの定義は利用されないケースも多くあります。

また、吸収量については特に、GHGプロトコルの世界とは別軸で企業が勝手に表現していることがほとんどでしょう。

わかりやすく言うと、すべての国がカーボンニュートラルを達成していると言っているのに、地球全体ではカーボンニュートラルでない。という事態が簡単に起きる計上方法になっています。

GHGなのか？CO2なのか？

先ほどの話と似たような観点がもう一つあります。「カーボンニュートラル」に含まれるのは、CO2でしょうか？それとも温室効果ガス（GHG）でしょうか？

これに関しては、ほとんどの場面では「温室効果ガス（GHG）」が使われます。

脱炭素やカーボンニュートラルという言葉において、炭素（カーボン）という言葉が利用されていますが、CO2だけではなく、N2O（一酸化二窒素）なども含むことが一般的です。

温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることを意味します

環境省 脱炭素ポータル

環境省のページでは、温室効果ガスと明言しています。

In order to learn about “carbon neutrality”, let us first look at the statement made by Prime Minister Suga in his general policy speech in October 2020.
“We hereby declare that by 2050 Japan will aim to reduce greenhouse gas emissions to net-zero, that is, to realize a carbon-neutral, decarbonized society.”
It must be noted that a term “greenhouse gas emissions” is used in this statement. “Greenhouse gases” include not only CO2 but methane, N2O (dinitrogen monoxide) and CFC gases as well. “Carbon neutrality” that Japan aims for targets all of these gasses.

経済産業省 英語版「What is “Carbon Neutrality” all about? (Part1)」

日本の2050年の目標について、わざわざ「CO2だけではなくGHG全体だ！」とアピールしています。世界に向けた強い思いを感じます。

ただ、企業レベルのアピールでは、CO2だけをニュートラルと言っている場面もあるようです。

もちろん、温室効果ガスの大部分は二酸化炭素が占めますので、二酸化炭素をニュートラルにすることは直接的に「カーボンニュートラル」に寄与します。

本来目指すものは、地球全体のGHG排出量がニュートラルになること！

以上のように、「カーボンニュートラル」には、様々な使い方があることがわかりました。特に、組織や製品・サービスのカーボンニュートラルの表現にはばらつきがあり、多くの課題があります。

だからこそ、使いかたによりカーボンニュートラルについておかしさや矛盾を感じる人が多いのかもしれません。

ただ、何はともあれ「カーボンニュートラル」が注目される背景を考えると、地球全体でGHG排出量の差し引きがゼロなことがもっとも重要です。

これをご覧になっているあなたは、ぜひ今までの懸念点を踏まえたうえでカーボンニュートラルという表現をチェックしてみてください。

そして次は、このばらつきを少しずつ直そうという世界的な動きを見ていきましょう。

ISOによりカーボンニュートラリティが定義される？

ISO認証は、最も信頼性のある「世界標準」

国際標準化機構という組織をご存じでしょうか。

日本では「ISO：International Organization for Standardization」という名前でおなじみですが、スイスに本部があり国際的な規格「ISO認証」を作っています。

有名な例としては、非常口のマーク（ISO 7010）やねじの大きさ（ISO 68）などがあげられます。このようなものが統一されていなかったら非常に不便ですが、ISO認証として定めることで、効率的な社会が作られています。

また、環境分野においてもこのISO認証はいろいろあります。

たとえば、環境負荷の評価手法は、ISO14040：LCA（ライフサイクルアセスメント）で規定されていますし、みなが同じルールに則れるような仕組みが存在しています。

ISOの特徴は、主に２つです。

• 世界で通用する規格であること
• 多くの人に認められている規格であること

非常口の例などでわかるように「ISO●●にのっとっています」ということが、とても価値のあることだということがわかるでしょう。

カーボンニュートラリティ

いま、「カーボンニュートラリティ」のISOの規格化が進んでいます。

※世界的な名称としては「カーボンニュートラル」ではなく、「カーボンニュートラリティ」という名詞が利用されます

ISO/CD 14068では「Greenhouse gas management and climate change management and related activities — Carbon neutrality」という名前のページがありますが、「Status：Under development」とあるように、現在策定中の状況です。

細かい議論内容はここでは割愛しますが、目的としては、「企業がカーボンニュートラルを宣言するための方法」が定まる予定です。

脱炭素とカーボンニュートラルの違いは？

近年、カーボンニュートラルのような言葉がたくさんありすぎて困っている人も多いことでしょう。

似たようなイメージの言葉だけでも以下のようなものがあります。

• 脱炭素・脱炭素経営
• GX（Green Transformation）
• SX（Sustainable transformation）

正直このあたりの言葉を1つ1つ見ていくのは大変ですが、特に似たような言葉である「脱炭素」と「カーボンニュートラル」がどう違うのか簡単に説明します。

とはいえ、この２つの言葉は意味合いはほとんど同じです。専門家も言葉の定義を意識して使い分けていることはありません。

大まかな使われ方の違いとしては、カーボンニュートラルは目的、脱炭素は過程という文脈で使用されるケースが多いように思います。

また、カーボンニュートラルはゼロであることが必須ですが、脱炭素は（脱とはいえ）ゼロである必要性はなく、削減とほぼ同義で利用されるケースがほとんどです。

具体的には、「脱炭素技術」だと、なるほど削減するんだな。となりますが、「カーボンニュートラル技術」というと、世界的にゼロにできるポテンシャルまで見込んだ大層凄い技術だな。となります。

カーボンニュートラルが実現できた世界はどんな世界？

カーボンニュートラルの達成の可能性は一度無視しておくとして、カーボンニュートラルが達成できた世の中はどのような世界なのでしょうか。

エネルギーは電化＆再エネ（非化石）由来に

まず、GHG排出の大きな要因である電力は、ほとんどが再生可能エネルギー由来になります。

また、再生可能エネルギーで作ることができる電力を活用するために、ガソリン、ガスなどのエネルギー利用も電気に置き換わっていきます。

そして、この世の中においては、「省エネ」の観点はなくなるかもしれません。なぜならば、電力は環境負荷もコストもほとんどかからずに調達ができるようになるからです。

むしろ、調整を考えるならば、「昼の時間は電気を使ってくれればお金をもらえる」世の中さえあり得ます。

なお、日本の再生可能エネルギーの導入ポテンシャルは、環境省や経済産業省により試算されています。系統連系や蓄電を考えなくとも、コストをかけていかないと再エネ100由来電力は成り立たないため、電気が無料の日はまだまだきそうにありません。

素材はバイオ由来に

エネルギー以外にも、化石燃料はたくさん利用されています。その代表格がプラスチックでしょう。

プラスチックのような製品のC源をバイオ由来にすることで、化石燃料の使用を抑えることができます。製品の製造段階で電気を多く使ってしまったりするかもしれませんが、エネルギーの環境負荷はほとんどありませんので、関係がありません。

炭素回収・除去技術が当たり前に

もちろん、GHGの排出をゼロにすることは困難です。

そこで、大気中のCO2を捕まえて固定化することで、大気中のCO2濃度を直接的に減らすことが考えられます。

固定化の方法としては、植林や埋め立てなどが考えられますが、カーボンニュートラルが達成された場合に主役になっているのは、DAC（Direct Air Capture）などでしょうか。

ただし、このような技術にも、「環境負荷のないエネルギーをたくさん使える」ことが前提になっていることには注意が必要です。

カーボンニュートラルは、言葉遊びに過ぎないけれど

ここまで、カーボンニュートラルとは何かを簡単に説明してきました。

そして、今回の説明のように、今私たちが利用している「カーボンニュートラル」は、まだまだ言葉遊びのような毛色もあります。

ただ、2050年、2100年に向けて達成をしないといけないことは事実です。これから先、現実的にビジネスの場、生活の場にカーボンニュートラルを浸透させ、この異常気象がなくなってくれる世界を皆で実現しましょう。